激動するグローバル時代のマーケティング戦略
TPP11、一帯一路、インド・太平洋構想など激動時代のマーケティング戦略の実践的研究講座終了
講座概要
| 講座番号 | 19210010 |
|---|---|
| 期間 | 2019年10月8日 ～ 2019年12月17日 |
| 回数 | 10回 |
| 曜日 | 火 |
| 時間 | 19:00～21:00 |
| 定員 | 20名 |
| 通常会員料金 | 31,900円 |
| 明大カード・福利厚生会員料金 | 28,710円 |
| 学生・生徒・教職員会員料金 | 15,950円 |
| 法人会員料金 | 25,520円 |
| キャンパス | 駿河台キャンパス |
|
アカデミー・ポイント ﾋﾞｼﾞﾈｽ･ｱﾄﾞﾐﾆｽﾄﾚｰｼｮﾝ |
2 AP |
講座趣旨
世界政治・経済は2018年に激動の時代に突入。北朝鮮と韓国の南北首脳交渉。金正恩氏の中国訪問。トランプ大統領との交渉開始。国際経済面ではEUとのBREXIT交渉。中国主導の新経済圏構想「一帯一路」、日米が目指す「インド・太平洋構想」戦略。アフリカの躍進、米中貿易戦争、ASEAN主導のAEC(アセアン経済共同体)。IoT、AI、ドローン、INDUSTRIE 4.0の展開。自動運転技術など先端技術の進展が世界経済構造を激変させている。かかる世界政治・経済の激動期にグローバルビジネス、マーケティング戦略はいかにあるべきか。国内外で活躍したビジネス・パーソン、外交官、研究家などがその知験を基に、21世紀のマーケティングについて、受講生各位への貴重なアドバイスと双方向の講義をおこなう。
特記事項
【ジャンル】マーケティング
【講義レベル】基本～応用
■受講に際し、必ず入会と受講のご案内をご確認ください。
講義概要
| 日付 | 内容 | 各回の詳細 | 担当講師 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 2019/10/08(火) | グローバルビジネスとグローバル人材教育 | グローバル化が急速に進展している環境下、世界で活躍するにはどんな勉強が必要か | 赤阪 |
| 2 | 2019/10/15(火) | 世界経済激変と情報活用マーケティング戦略 | TPP11、一帯一路、インド太平洋戦略の下、情報活用による国際市場戦略を論じる | 中川 |
| 3 | 2019/10/29(火) | エネルギーの将来と多国籍企業の情報活用戦略 | エネルギーと再生エネルギーの将来と多国籍企業の情報活用戦略を実体験を基に論じる | 岡本 |
| 4 | 2019/11/05(火) | 中国、ベトナム、タイ、CLMでのビジネス開拓法 | 中国、ベトナム、タイ、CLMの15年間の実体験から情報活用によるビジネス開拓法 (19:00～20:00 近藤、20:00～21:00 中川) |
近藤 中川 |
| 5 | 2019/11/12(火) | ビッグデータ、BI、EC、AI、クラウド、ドローン | 情報資産のビッグデータ、BI、EC、AI、ドローン、自動運転などの将来を論じる | 鎌田 |
| 6 | 2019/11/19(火) | グローバル時代の資産配分と運用法 | 金融、財テク・スクールでの指導経験を基に金融、投資戦略を女性の立場から講義する | 青柳 |
| 7 | 2019/11/26(火) | 中小企業の海外進出戦略～アジアを中心に | 日本中小企業生き残りのための海外進出戦略を実践的な観点から論ずる | 大島 |
| 8 | 2019/12/03(火) | ベンチャービジネスの実践的マーケティング戦略 | 健康医療、バイオマス発電事業、環境ベンチャービジネスの実体験に基づくマーケティングの極意を開示 | 増田 |
| 9 | 2019/12/10(火) | 21世紀の有望市場、ラテンアメリカ経済の現状と将来 | 南米の大国ブラジルを中心とする長年の駐在経験から未来の南米市場の将来性を論ずる | 松井 中川 |
| 10 | 2019/12/17(火) | 海外現地法人脈の構築と活用法(新縄文人の方法) | 海外ビジネスでは現地従業員の教育と活用が決め手だ。いかに教育するか経験を公開する | 加藤 |
教材
・配付資料
・(参考図書)石川昭・中川十郎編著『知識情報戦略』(税務経理協会、2009年)
講師紹介
篠原 敏彦
（シノハラ トシヒコ）
コーディネータ 明治大学商学部教授
1978年 明治大学商学部卒業。1983年明治大学大学院商学研究科博士後期課程修了。 同商学部助教授を経て現在に至る。JETRO認定貿易アドバイザー試験専門委員などを歴任。現在、日本貿易学会会長・理事。
担当科目 貿易商務論。
中川 十郎
（ナカガワ ジュウロウ）
名古屋市立大学22世紀研究所特任教授、国際アジア共同体学会学術顧問
東京外国語大学イタリア学科国際関係専修課程卒。元米国ニチメン・ニューヨーク本社開発担当副社長。前東京経済大学経営学部・大学院教授、元愛知学院大学商学部教授。中国対外経済貿易大学大学院客員教授。米コロンビア大学ビジネススクール客員研究員。著訳書に『国際経営戦略』、『CIA流戦略情報読本』、『知識情報戦略』など多数。
赤阪 清隆
（アカサカ キヨタカ）
前 (公財)フォーリン・プレスセンター理事長、元国連事務次長
1948年生まれ。京都大学、ケンブリッジ大学卒業。1971年外務省入省。1997年地球温暖化防止京都会議交渉担当。2000年国連代表部大使。2003年経済協力開発機構(OECD)事務次長。2007年国連広報担当事務次長。2012年8月から現職。
岡本 博之
（オカモト ヒロユキ）
名古屋市立大学特任教授
山口県萩市に生まれる。千葉大学文理学部社会科学課程卒、ワシントン州立大学経営学修士課程(MBA)卒 博士(国際関係)取得。名古屋市立大学22世紀研究所特任教授、日本ビジネスインテリジェンス協会理事、米コロンビア大学日本経済経営研究所客員研究員、シェル石油(現出光昭和シェル)株式会社勤務、BP Far East Ltd. (現BPジャパン社)勤務。日本大学大学院・国際関係学部教授,専攻は国際経営論、資源エネルギー論。
近藤 加奈子
（コンドウ カナコ）
DENBA(株) 常務執行役員
鎌田 正宏
（カマタ マサヒロ）
日本アイ・ビー・エム(株) 公共・医療事業本部 部長
1989年中央大学経済学部国際経済学科卒業。同年富士ゼロックス(株)に入社。ソリューション・コンサルティング営業として日本のトップ企業に対する ECM、BPR、ナレッジマネジメント、ERPを中心とした基幹ソリューションを担当。SAPジャパン、オープンテキスト、日本オラクルを経て、現在は日本アイ・ビー・エム(株)エンタープライズ事業本部 公共事業部 部長。
青柳 仁子
（アオヤギ ヒトコ）
(一社)日本コンサルティングFP普及協会代表理事
経済学修士、ファイナンシャルプランナー。一般社団法人日本コンサルティングFP普及協会を含む3社の代表を務め、個人、法人共に資産構築などのコンサルティングを行っている。自身が経営する投資スクール「ブルーストーンアカデミー」では、投資初心者向けの投資セミナーを開催し、無料セミナー受講数累計約2万人、有料講座受講者数累計1000名超で、随時約300名が投資を学んでいる。出版、ラジオ、テレビ、等で活動中。
大島 英雄
（オオシマ ヒデオ）
大島経営研究所 所長
1943年生まれ。1968年 慶應義塾大学法学部政治学科卒業、2002年 法政大学院修士課程経営学専攻修了。
神鋼商事(株)、住友重機械工業(株)、日立ハイテク電子エンジニアリング(株)などで東南アジア市場を中心とした国際業務に従事。2008年4月～2014年3月 国士舘大学、2012年9月～2014年3月 法政大学での非常勤講師を歴任。
現在は2005年から立ち上げた大島経営研究所にて所長を務め、貿易実務、マーケティング、安全保障貿易管理基礎等の国際化支援、SDGsビジネス、一帯一路についての講師として活躍中。
増田 博美
（マスダ ヒロミ）
(株)グローバルハート代表取締役、日本大学国際関係学部企業論非常勤講師
1982年明治大学法学部卒、野村証券入社、1988年 モルガン・スタンレー証券に転職。2000年に株式会社グローバルハートを設立 代表取締役、2011年 株式会社鹿児島農社 設立 代表取締役、2019年 株式会社GH量子ビジネス研究所設立 代表取締役をつとめる。環境問題、人口減少社会、格差社会に危機感を持ち民間の立場からビジネス活動を通してソリューションを提供している。
加藤 春一
（カトウ ハルイチ）
(一社)縄文道研究所 代表理事
上智大学経済学部卒。双日30年、海外勤務13年。その後東京エグゼクティブサーチ株式会社18年勤務、8年間社長、一般社団法人出会い創造研究所を設立。
松井 武久
（マツイ タケヒサ）
