21210016 コロナ後のパラダイムシフトとグローバルマーケティング戦略 コロナ後の激変に備え、緑の革命、デジタル社会、健康医療分野への対応戦略を考究する。【Zoom/マーケティング/マネジメント/】

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講座概要

講座番号 21210016
期間 2021年10月20日 ~ 2021年12月1日
回数 6回
曜日
時間 19:00~20:30
定員 100名
通常会員料金 18,480円
明大カード・福利厚生会員料金 18,480円
学生・生徒・教職員会員料金 18,480円
法人会員料金 18,480円
キャンパス その他
アカデミー・ポイント
※受講にかかる通信費用は受講生の自己負担となります。
※料金は全て税込価格

講座趣旨

コロナ禍は世界および日本経済・社会にかってない大きな試練を与えている。コロナ禍後の世界、日本の革命的な変容に我々はいかに対応すべきか。コロナ禍後は世界的に社会のパラダイムシフト(社会構造の変容)が急速に進む。さらに資本主義自体の再検討がなされるべきと思われる。特に気候変動、Green Revolution(緑の革命)、Digital Transformation(デジタル変容)、健康・医療・介護などへの対応をいかに進めるべきか。世銀の6月の発表では特に発展途上国の人々に貧困と格差が拡大していると警告。各国における格差拡大への対策。米中貿易・技術摩擦・人権問題などコロナ禍後のビジネス、社会変容への世界的対応戦略を国内外において活躍された経験豊富な講師各位に日本のあるべき21世紀未来戦略につき、受講の皆様と共に考究したいと思います。

特記事項

※本講座はリアルタイム配信型(見逃し配信付き)となります。
■見逃し配信視聴方法(収録動画のストリーミング配信)
各回実施日の翌々日(日・祝日を除く)21時までに会員のページ「マイページ」に公開します。
視聴期限は、最終回の収録動画を公開してから2週間後です。期間中は何度でも視聴できます。
見逃し配信に関する詳細及び注意事項は、下記「オンライン講座ご受講にあたって」をご確認ください。

※お申込み前に必ずオンライン講座ご受講にあたってをご確認ください。

※初めてZoomをご利用になる方は、Zoomご利用ガイドをご覧ください。


■受講に際し、必ず入会と受講のご案内をご確認ください。

受講をお薦めする方

学生、主婦、ビジネスパーソンなどコロナ後の激変する社会への対応策に興味を有する方を歓迎します。

講義概要

  日付 内容 各回の詳細 担当講師
1 2021/10/20 コロナ禍後の世界経済の変容 国連大使、OECD事務次長、早稲田大学教授、岩手県立大学学長などの経験をもとに、国際的な広い視野からコロナ後の世界経済変容、日本の対応戦略について講義を行いたい。 谷口
2 2021/10/27 21世紀の市場経済システム及び米中2極集中と日本の対応 通商産業省、慶応義塾大学教授、日本大学大学院グローバルビジネス研究科長等としての経験から21世紀の市場経済システムの変転、米中対立の中で、日本は日中友好、日中ビジネス、国際経済社会の中で如何に対応すべきかを論ずる。 井出
3 2021/11/10 気候変動とグリーン革命、環境問題 21世紀の世界的課題の気候変動、グリーン革命、
環境問題の対応策について、過去長年の再生エネルギー、環境問題研究の成果をもとに、特に中国の環境政策を中心に講義したい。
4 2021/11/17 エネルギーの将来 BP,Shellなど国際石油企業勤務の経験を活かし、将来の石油、エネルギー政策はいかにあるべきか。
サウジ、イラン、ロシアなどの動向も踏まえ、石油、
ガス産業の将来戦略を論じたい。
岡本
5 2021/11/24 コロナ禍後の企業戦略はいかにあるべきか コロナ禍は日本の企業にかってない大きな影響を与えている。コロナ禍後の生き残り戦略に企業は
いかなる企業戦略で臨むべきか。大学での企業戦略論研究の成果を講義したい。
増田
6 2021/12/01 コロナ後のグローバルマーケテイング戦略 コロナ後の米国、EU,アジア、ASEAN,中国、インドの経済動向を中心に特に、ASEAN,中国、インドを中心にグローバル・マーケット開拓戦略について総合商社での経験をもとに考究したい。 中川

教材

・配付資料
会員のページ「マイページメニュー」の「オンライン講座視聴・資料ダウンロード」にてダウンロードしていただきます。

講師紹介

篠原 敏彦 (シノハラ トシヒコ)
コーディネータ 明治大学商学部教授
1978年 明治大学商学部卒業。1983年明治大学大学院商学研究科博士後期課程修了。 同商学部助教授を経て現在に至る。JETRO認定貿易アドバイザー試験専門委員などを歴任。現在、日本貿易学会会長・理事。
担当科目 貿易商務論。

中川 十郎 (ナカガワ ジュウロウ)
名古屋市立大学22世紀研究所特任教授、国際アジア共同体学会学術顧問
東京外国語大学イタリア学科国際関係専修課程卒。元米国ニチメン・ニューヨーク本社開発担当副社長。前東京経済大学経営学部・大学院教授、元愛知学院大学商学部教授。中国対外経済貿易大学大学院客員教授。米コロンビア大学ビジネススクール客員研究員。著訳書に『国際経営戦略』、『CIA流戦略情報読本』、『知識情報戦略』など多数。

谷口 誠 (タニグチ マコト)
元国連大使、岩手県立大学学長、早稲田大学教授、OECD事務次長
一橋大学経済学部修士課程修了。英国ケンブリッジ大学セント・ジョンズカレッジ卒業。外務省入省、国連経済課長、在NY日本政府国連代表部特命全権大使、OECD事務次長(日本人初)。早稲田大学アジア太平洋センター教授、同大学現代中国総合研究所長、岩手県立大学学長を歴任。現在は新渡戸稲造国際塾塾長。北東アジア研究交流ネット代表幹事。桜美林大学アジア・ユーラシア総合研究所所長。

井出 亜夫 (イデ ツギオ)
(一社)フォーカス・ワン代表理事
東京大学経済学部、英国サセックス大学大学院(修士)。通産省、経済企画庁、OECD日本政府代表部、日本銀行において、産業政策、通商政策、エネルギー政策、中小企業政策、マクロ経済政策、消費者政策等に従事(1999年経済企画審議官後に退官)以降、慶応大学、日本大学大学院において、国際経済、日本経済、経営戦略、経営倫理等を講義。

周 瑋生 (シュウ イセイ)
立命館大学政策科学部教授
工学博士(京都大学)。専門はエネルギー環境政策学、政策工学、サステナビリティ学。95年新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)産業技術研究員、98年地球環境産業技術研究機構(RITE)主任研究員、99年立命館大学法学部准教授を経て,02年現職に。立命館サステナビリティ学研究センター長、立命館孔子学院初代学院長,RITE研究顧問、大阪大学特任教授等を歴任。著書に《East Asian Low-Carbon Community》(Springer社)等多数。

岡本 博之 (オカモト ヒロユキ)
名古屋市立大学特任教授
山口県萩市に生まれる。千葉大学文理学部社会科学課程卒、ワシントン州立大学経営学修士課程(MBA)卒 博士(国際関係)取得。名古屋市立大学22世紀研究所特任教授、日本ビジネスインテリジェンス協会理事、米コロンビア大学日本経済経営研究所客員研究員、シェル石油(現出光昭和シェル)株式会社勤務、BP Far East Ltd. (現BPジャパン社)勤務。日本大学大学院・国際関係学部教授,専攻は国際経営論、資源エネルギー論。

増田 博美 (マスダ ヒロミ)
(株)グローバルハート代表取締役、日本大学国際関係学部企業論非常勤講師
1982年明治大学法学部卒、野村証券入社、1988年 モルガン・スタンレー証券に転職。2000年に株式会社グローバルハートを設立 代表取締役、2011年 株式会社鹿児島農社 設立 代表取締役、2019年 株式会社GH量子ビジネス研究所設立 代表取締役をつとめる。環境問題、人口減少社会、格差社会に危機感を持ち民間の立場からビジネス活動を通してソリューションを提供している。

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