人事の定量分析
人事方針策定のための人事の定量分析手法【ビジネス/マネジメント/リスクマネジメント/人事・労務/】講座概要
| 講座番号 | 23210008 |
|---|---|
| 期間 | 2024年1月10日 ～ 2024年3月6日 |
| 回数 | 5回 |
| 曜日 | 水 |
| 時間 | 19:30～20:30 |
| 定員 | 100名 |
| 通常会員料金 | 6,000円 |
| 明大カード・福利厚生会員料金 | 6,000円 |
| 学生・生徒・教職員会員料金 | 6,000円 |
| 法人会員料金 | 6,000円 |
| キャンパス | その他 |
| アカデミー・ポイント | − |
※料金は全て税込価格
※本講座は、「学び促進パッケージ割引」対象講座です。
対象講座の中からお好きな講座を3つ選択し、お得なパッケージ価格の総額13,000円(税込)で受講できます。複数講座の受講を検討されている方は以下のフォームも参照の上、お申込みをご検討ください。
「学び促進パッケージ割引」お申込みフォーム
https://forms.office.com/r/xrSZMpAuw9
講座趣旨
経営環境が厳しさを増していく中で今まで以上に人事管理が重要になってきています。人材の力が企業の成長に大きく影響を与えるからです。人材の力を最大限に発揮していくためには、短期的中長期的な人事管理が必要となります。このような短期中長期にわたる適正な人事管理を実現していくためには、現在の自社の人事の状態を継続的にかつ正確に把握分析することが必要になります。経営者や人事部門の感覚や勘ではなく正確なデータなどに基づいた合理的な手法による分析を行うことによって、現在の人事の状態がはじめて把握できます。当講座では人事の分析手法を理解することを通じて、企業の人事方針や人事管理のあり方を考えることをねらいとしています。
特記事項
※本講座はリアルタイム配信型(見逃し配信付き)となります。
■見逃し配信視聴方法(収録動画のストリーミング配信)
各回実施日の翌々日(日・祝日を除く)21時までに会員のページ「マイページ」に公開します。
視聴期限は、最終回の収録動画を公開してから2週間後です。期間中は何度でも視聴できます。
見逃し配信に関する詳細及び注意事項は、下記「オンライン講座ご受講にあたって」をご確認ください。
※お申込み前に必ずオンライン講座ご受講にあたってをご確認ください。
※初めてZoomをご利用になる方は、Zoomご利用ガイドをご覧ください。
■受講に際し、必ず入会と受講のご案内をご確認ください。
受講をお薦めする方
■ この講座のレベルは中級です。
講義概要
| 日付 | 内容 | 各回の詳細 | 担当講師 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 2024/01/10(水) | 人事の定量分析の概要 | 人事管理の現状分析の手法としての定量分析の考え方及び概要 | 坂下 |
| 2 | 2024/01/24(水) | 人事の定量分析手法① | 適正な人件費の考え方及び給与水準の分析手法 | 坂下 |
| 3 | 2024/02/07(水) | 人事の定量分析手法② | 適正な人員数の分析手法及び人員構成の分析手法 | 坂下 |
| 4 | 2024/02/21(水) | 人事の他現状分析手法 | その他の代表的な現状分析手法 | 坂下 |
| 5 | 2024/03/06(水) | 人事の分析結果の活用 | 分析結果から人事施策への展開 | 坂下 |
教材
配付資料
会員のページ「マイページメニュー」の「オンライン講座視聴・資料ダウンロード」にてダウンロードしていただきます。
※資料については、各回講師の方針により、講義中の閲覧のみで、受講生の皆様にご提供できない場合がございますのでご了承ください。
受講生の声
◆人事のコンサルティングをどのように行っているのか事例をご紹介いただけましたので、具体的によくわかりました。
講師紹介
坂下 幸紀
（サカシタ ユキノリ）
(株)トランストラクチャ パートナー
事業会社において、情報システムの開発、IT統制管理や内部統制のプロジェクト管理業務を行う。その後(株)トランストラクチャにてコンサルティング部門のパートナーとして、人事制度設計、雇用調整、グループ会社の人事戦略策定、調査分析等のプロジェクトの他、プロダクト開発、社内教育に従事。
林 明文
（ハヤシ アキフミ）
明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科客員教授、(株)トランストラクチャ 顧問
青山学院大学経済学部卒業。 トーマツコンサルティング(株)に入社し、人事コンサルティング部門シニアマネージャーとして 数多くの組織、人事、雇用のコンサルティングに従事。その後、大手再就職支援会社の設立に参画し代表取締役社長を経て現職。この間人事雇用に関するコンサルティングとともに講演、執筆活動を数多く行っている。
